PRを熟知したプロ3人が、タイでのブランディングのコツをお話します。
なぜ企業はPRを行うべきなのでしょう?
一言で“PR”といっても、捉え方は人によってさまざまです。私たちは自らのPR事業領域を、「人と人、企業と人の間でコミュニケーションが発生する領域全て」と捉えています。
一般的に日本では、PR=広報と訳されるケースが多く、管理部門が兼務で行うようなイメージ、または広告に付随する一部の情報発信活動として見られがちですが、本来はPublic Relationという語源が示すように、大衆や社内外のステークホルダーと良好な関係性を作る「ブランディング活動」として、企業がコミュニケーション戦略の中心に据えるべき活動なのです。
よく欧米企業はブランド戦略に長けていると言われますが、これは広告とPRをバランスよく併用しているからなのでしょう。欧米やグローバルで戦う企業ほど、PRを重視しているといっても過言ではありません。
特に海外では限られた予算のなかでブランディング活動を進めていく必要があるため、PRを上手く活用していくことが求められています。
商品・サービス情報を広告という手段で広めるだけではブランドの構築は難しく、企業のアイデンティティ、理念や姿勢等をPRという手法で社内外に対して同時に、継続的に発信し続けてはじめてブランドというものが築けるのではないでしょうか。
こうした各方面へのコミュニケーション活動全体を支援していくのが、私たちの事業領域。PRという言葉の持つイメージを鑑みると、PR事業=ブランドコミュニケーション事業といった方が、ご理解いただきやすいのかもしれません。
コミュニケーションのあり方が目まぐるしく変わっている、タイ市場で押さえるべきポイントは?
昨今メディア環境は激変し、SNSが人々のコミュニケーションツールとして広く普及したと同時に、接触するメディアの種類、時間数も大きく変わりました。
特にタイの場合、テレビよりもYouTubeのほうが視聴時間が長い傾向にあり、また都市別のFacebookアクティブ利用者数はバンコクが世界一、というデータが出たほどSNSの影響力は大きいです。加えて、情報伝達手段のトレンドも「文字+写真」から「動画」へとシフトしており、SNSの特性にあった動画コンテンツをいかに効率良くターゲットに届けられるかが、コミュニケーション活動における重要なポイントになっています。
当社で起ち上げた、企業のブランドコミュニケーション事業に活かせる動画サービスも、既に多くの企業様にご利用いただいており、この市場はまだまだ伸びしろがあると感じています。日本のいいモノ、いい企業をタイの方々に知ってもらうため、是非多くの在タイ日系企業様にご利用いただきたいと考えています。
川東さんがPRのコツを伝授!